KPMG、「Risk Management Consultant of the Year」を受賞

KPMGインターナショナルは、Risk.net誌の主催する「Asia Risk Awards 2023」において、 「Risk Management Consultant of the Year」 を受賞しましたのでお知らせします。

KPMGインターナショナは「Asia Risk Awards 2023」において、「Risk Management Consultant of the Year」 を受賞しました。

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KPMGインターナショナル(チェアマン:ビル・トーマス)は、Risk.net誌の主催する「Asia Risk Awards 2023」において、 「Risk Management Consultant of the Year」 を受賞しましたのでお知らせします。

「Asia Risk Awards 2023」は、アジア太平洋地域のデリバティブ市場やリスク管理業界における企業や個人の卓越性や革新性を評価する歴史と権威のある賞であり、有意義かつ革新的な方法で金融機関にサービスを提供するソリューションプロバイダーを称えるものです。「Asia Risk Awards」を受賞することは、顧客や同業他社に対して、優秀な業績を収めていることを示す具体的な栄誉となります。

この度の受賞は、以下のオペレーショナル・レジリエンス、金融犯罪等へのリスク対応の変革、気候変動リスクの分野における変革を推進してきた活動が評価されたもので、KPMGメンバーファームのチームが一丸となり、ビジネス変革における先進的な専門知識を発揮したことによります。

各分野の詳細は以下の通りです。

オペレーショナル・レジリエンス

サードパーティリスクや地政学リスク、サイバーリスクの高まりが課題となる中、オペレーショナル・レジリエンスの確保は、金融機関のサービスや金融ネットワーク全体の安定性の向上をもたらしています。また、オペレーショナル・レジリエンスの確保を通じてリスク管理活動の最適化やコスト抑制効果が期待されています。

KPMGはグローバルでの多数の支援実績に基づいて、規制・リスク管理・IT・サイバーセキュリティ等の専門家が連携した経営管理態勢の高度化支援や、これらの知見を踏まえたオペレーショナル・レジリエンスの構築支援をおこなっています。オペレーショナル・レジリエンスを単なる規制対応として留めるのではなく、金融機関のサステナブルな経営に向けた有効なソリューションとして捉えたうえで金融機関の取組みが高度化するよう、引き続き支援していきます。
詳細は、こちらをご参照ください。

金融犯罪等へのリスク対応の変革

マネーローンダリング、テロ資金供与・拡散金融対策は、国際的な要請の高まり、新たな金融サービスの登場や犯罪手口の多様化の中、金融機関におけるコンプライアンス・リスク管理の中でも、特に重要度の高い領域となっています。

KPMGジャパンでは、グループ横断となるAML(アンチ・マネーローンダリング)・CFT(テロ資金供与対策)アドバイザリーに特化した専門組織を立ち上げ、FATF(金融活動作業部会)第4次対日審査準備やその後のフォローアップも含めた金融機関の態勢整備の支援をおこなっています。本邦金融機関においては、2024年3月に態勢整備を要請される中、第5次対日審査に向けて実効性を上げることが求められると考えられます。こうした課題へのさまざまなニーズに対し、引き続き支援していきます。
詳細は、こちらをご参照ください。

気候変動リスク

「気候関連財務情報開示タスクフォース(TCFD)」は、企業や金融機関が気候変動に関連する財務リスクや潜在的な影響に関する情報を開示するための提言を示すことを目的とし、「ガバナンス」、「戦略」、「リスク管理」、「指標と目標」の4項目の開示や、複数の将来的な気候シナリオ分析の実施と企業のレジリエンスの説明が求められています。

KPMG ジャパンの専門的な知識と企業のリスク管理や長期戦略策定に関連する豊富な業務経験に基づき、今後も、グローバルネットワークを活用しながら、多くの先進的な企業に対する支援をおこなっていきます。
詳細は、こちらをご参照ください。

KPMGジャパンについて

KPMGジャパンは、KPMGインターナショナルの日本におけるメンバーファームの総称であり、監査、税務、アドバイザリーの3つの分野にわたる9つのプロフェッショナルファームによって構成されています。クライアントが抱える経営課題に対して、各分野のプロフェッショナルが専門的知識やスキルを活かして連携し、またKPMGのグローバルネットワークも活用しながら、価値あるサービスを提供しています。
日本におけるメンバーファームは以下のとおりです。
有限責任 あずさ監査法人、KPMG税理士法人、KPMGコンサルティング株式会社、株式会社KPMG FAS、KPMGあずさサステナビリティ株式会社、KPMGヘルスケアジャパン株式会社、KPMG社会保険労務士法人、株式会社KPMG Ignition Tokyo、株式会社 KPMGアドバイザリーライトハウス

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