テレビ業界の激変、地方局のパーパスを再考する

テレビ業界を取り巻く環境は劇的に変化しており、既存の枠組みにとらわれない変革が喫緊の課題です。特に地方テレビ局においては、都市部の局とは異なる対応が求められています。本稿では、2回にわたり、地方テレビ局の業界構造と現状、生き残りの展望について議論します。

劇的な変化に直面しているテレビ業界において、特に地方テレビ局の業界構造と現状、生き残りの展望について議論します。

(前編)求められるガバナンス改革とチャレンジ精神

昨今、人々のライフスタイルの変化や通信技術の進歩、デバイスの進化、ソーシャルメディアの普及などにより、テレビ視聴時間が減少しています。さらに、人口減少や広告費の低下もあり、テレビ業界においては既存の枠組みにとらわれない変革に対する気運が高まっており、特に地方テレビ局は、都市部の局とは異なる対応が不可欠です。地方テレビ局の業界構造や現状、生き残りの展望について議論します。

(後編)異業種連携やテクノロジー活用が開く未来

地方テレビ局は、テレビ業界の変化に適応しなくてはなりません。視聴率や広告収入の低下が課題となっている現在、自らの存在意義を問い直し、新たな可能性を模索する必要があります。地方テレビ局の生き残り策として、ガバナンス改革や新規事業に取り組むことが肝要です。後編では、地方テレビ局の価値を再考し、海外の事例や異業種連携、テクノロジー活用などの可能性について考察します。
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対談者

メディアコンサルタント
境 治 氏

KPMGジャパン テクノロジー・メディア・通信セクター 
メディアセクター統轄リーダー パートナー 森谷 健