【第26回~TCFDを旅する~】3分解説シリーズ コーポレートガバナンスコードとTCFD

TCFDを旅する ~サステナビリティを目指して~ 第26回:コーポレートガバナンス・コードの改訂案の中にサステナビリティに関する開示の一つとして、TCFD開示等を求める方針が明らかになりました。その概要を説明致します。

TCFDを旅する ~サステナビリティを目指して~ 第26回:コーポレートガバナンス・コードの改訂案の中にサステナビリティに関する開示の一つとして、TCFD開示等を求める方針が明らか

ご紹介:TCFD及びEUタクソノミーに関するKPMGジャパンのサービス等

KPMGジャパンでは、GSDアプローチによるTCFDアドバイザリーサービスを提供しています。
また、EUタクソノミーに関するご相談を受け付けています。
詳細は、ページ内の「お問合せフォーム」もしくは「ご依頼・ご相談 RFP(提案書依頼)」から加藤俊治(かとうしゅんじ)宛と明記の上、お問い合わせください。
 

※ GSDアプローチとは、Gap analysis(TCFD最終提言とのギャップ分析)、Scenario analysis(シナリオ分析)、Disclosure analysis(開示内容・手法の妥当性分析)を指します。

解説者

KPMGジャパン
コーポレートガバナンス CoE LEAD of TCFD/Taxonomy group
テクニカルディレクター/公認会計士
加藤 俊治

お問合せ

加藤 俊治

KPMG サステナブルバリュー・ジャパン/ TCFD/Taxonomyシニアエキスパート

あずさ監査法人

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TCFDを旅する ~サステナビリティを目指して~