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ニューノーマルへの適応力

世界的にコロナワクチンの接種が進みはじめ、米国で追加的な巨額の経済対策が実施されるなど、年後半に向け、世界の経済、景気は回復傾向に向かうとの見方が示されています。先進的な企業のなかには、昨年の段階から、将来のニューノーマルを想定したDX等によるビジネスモデル変革のほか、リモート・非接触を前提とした人事管理や生産性に関する諸改革を実行している企業も少なくありません。これらニューノーマルを見据えた中長期の企業の取り組みの巧拙といったものが、年後半のマクロ環境の正常化の流れのなかで、個々の企業の業績や市場評価といった形で、今後、より顕在化してくるのではないでしょうか。日本企業がポストコロナの新たな環境下で、更なる成長をめざし構造改革を進めていくために、いま求められる視点やアプローチについて解説します。

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特集:Close-up 1

現在、ワクチン提供が開始されたものの、新型コロナウイルス感染症( 以下、「COVID-19」という)の収束時期や回復程度は、依然不透明な「ウィズコロナ」の状況が続いている。多くの企業がCOVID-19の影響を受け、流動性資金の確保やウィズ/アフターコロナを見据えたビジネスモデルへの変革を検討・実行している。財務面等の必要性から待ったなしで施策を講じる必要があり、ステークホルダーとのより丁寧なコミュニケーションや合意形成も求められている。ウィズコロナの今、こうした対応はどうあるべきか。事業計画策定とその中での各種施策に焦点をあて、事例も交えて考察する。

特集:Close-up 2

新型コロナウイルス感染症( 以下、「COVID-19」という)、地政学リスクの高まり、各国の税制・規制の変化、経営への要請の高度化等、激変した世界は元には戻らない。だがこれはビジネスを抜本的に見直す好機でもある。かつて、世界のお手本であった日本企業のサプライチェーンは、ニューノーマルな世界の到来を契機に、かつての輝きを取り戻せるか。キーワードは「CEOアジェンダへの昇華」である。

特集:Close-up 3

コロナ禍の発生以後、日本企業の間で、ジョイントベンチャー(JV)持分の買増しや売却といった再編事例が増加している。こうした再編のトリガーとして、J Vや自社の事情のみならず、J Vパートナーを取り巻く環境変化やJVパートナーとの関係性変化等も挙げられる。再編にあたってはJVの戦略的位置づけの再検討と、スムーズかつ両パートナーが納得できる形での実行・完了が求められることになるが、ここに来て海外進出を続けてきた日本企業の実務上の課題が浮き彫りになってきた。改めてJVの戦略的位置づけ検討の重要性と、実務上の再編の進め方について解説する。

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