開示事例にみる改訂CGコード対応の傾向分析

本稿では、各上場会社の2018年12月末時点のコーポレートガバナンス報告書より、改訂コードへの対応・開示状況について、その傾向を紹介し、今後の上場会社の取組みの方向性について考察します。

各上場会社の2018年12月末時点のコーポレートガバナンス報告書より、改訂コードへの対応・開示状況について、その傾向を紹介し、今後の上場会社の取組みの方向性について考察します。

この記事は、「中央経済社『Accounting 企業会計』2019年6月号」に掲載したものです。
発行元である中央経済社の許可を得て、あずさ監査法人がウェブサイトに掲載しているものですので、他への転載・転用はご遠慮ください。

2018年6月のコーポレートガバナンス・コード改訂において、当コードは全73原則から全78原則となりました。

執筆者

KPMGコンサルティング
林 拓矢

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