KPMGグローバルCEO調査2018～成長への試練
本調査レポートは、日本企業のCEO（100名）のアンケート回答や特徴を加えた2018 Global CEO Outlookの和訳版です。
本調査レポートは、日本企業のCEO（100名）のアンケート回答や特徴を加えた2018 Global CEO Outlookの和訳版です。
Article Posted date
20 August 2018
本調査レポートは、日本企業のCEO（100名）のアンケート回答や特徴を加えた2018 Global CEO Outlookの和訳版です。
本ページ内に、主な調査結果をまとめました。全ての調査結果は、グローバルCEO調査2018（2,800kb）をご覧ください。
成長の阻害要因
自社の成長に最も脅威をもたらすリスク（上位5位）
全体
| 1 | 保護主義への回帰 | 55％ |
|---|---|---|
| 2 | サイバーセキュリティリスク | 35％ |
| 3 | 最先端技術／破壊的技術のリスク | 35％ |
| 4 | 環境／気候変動リスク | 33％ |
| 5 | オペレーショナルリスク | 33％ |
日本
| 1 | 保護主義への回帰 | 78％ |
|---|---|---|
| 2 | サイバーセキュリティリスク | 40％ |
| 3 | 環境／気候変動リスク | 37％ |
| 4 | 最先端技術／破壊的技術のリスク | 31％ |
| 5 | レビュテーション／ブランドリスク | 23％ |
※日本のCEOも「保護主義への回帰」と「サイバーセキュリティリスク」を上位のリスクに挙げています。
- 「保護主義への回帰」が成長への最大の脅威とし、CEOは強い懸念を抱いている。また、CEOの半数は、サイバー攻撃の標的になるのは「もし」の問題ではなく「いつ」の問題であると回答している。
- CEOは、ミレニアル世代への対応の重要性を認識している。約4割はミレニアル世代のニーズを満たすために事業を見直すことを考えている。
- マクロ経済に対しては楽観的な見通しをもっている。約7割は世界経済の成長見通しに自信をもっており、9割は自社の成長見通しに自信をもっている。
- 一方、55％が2％未満の慎重な売上成長率を予測している。
- 約半数が新しいスキルをもった人材を採用する前に成長目標を達成する必要があると回答している。
- 7割は、自社の経営モデルの抜本的な変革を率いていく準備は個人的にできていると回答している。
- 6割は、顧客データの保護の問題をCEOの重要な責任であると考えている。
- 6割は、人工知能（AI）によって雇用が失われる以上に生み出されると予想。
データより経験に基づく直感
※日本のCEOは実に8割以上がこの認識を示し、全体の回答結果を大きく上回っています
- 59％は、経営の機動性が企業の存続を左右すると考えている。
- 67％は、重要な意思決定においてデータに基づく示唆よりも自らの経験と直感に従って判断を下したことがあると回答している。
