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コーポレートコミュニケーションの新潮流2 統合報告書に求められるものとは

コーポレートコミュニケーションの新潮流2 統合報告書に求められるものとは

公益社団法人 石油学会が発行する「ペトロテック」誌にて、2回にわたり「コーポレートコミュニケーションの新潮流」と題して、統合報告の背景や意義、また実際に何を報告することが求められているのかを解説しました。

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連載2回目の本稿では、国際統合報告評議会が2013年4月に公表した国際統合報告フレームワークのコンサルテーション草案のポイントを読み解き、統合報告書でどういった内容を報告することが求められているのかを解説しています。

内容

  1. はじめに
  2. 統合報告フレームワークによってもたらされるもの
  3. 概要と主な基本概念
  4. 統合報告の7つの内容要素
  5. 統合報告の6つの基本原則
  6. 今後の動き

執筆者

KPMGジャパン 統合報告アドバイザリーグループ
パートナー 齋尾 浩一朗
マネジャー 橋本 純佳

公益社団法人 日本石油学会の許可を得て、「ペトロテック」誌第7号に掲載されたものを転載しています。

統合報告に関する解説

© 2020 KPMG AZSA LLC, a limited liability audit corporation incorporated under the Japanese Certified Public Accountants Law and a member firm of the KPMG network of independent member firms affiliated with KPMG International Cooperative (“KPMG International”), a Swiss entity. All rights reserved. © 2020 KPMG Tax Corporation, a tax corporation incorporated under the Japanese CPTA Law and a member firm of the KPMG network of independent member firms affiliated with KPMG International Cooperative (“KPMG International”), a Swiss entity. All rights reserved.