新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の感染拡大に伴い、消費者の価値観や生活様式は変容し、消費財、小売、サービス各企業における顧客接点の在り方に大きな影響をもたらしています。
また、持続可能な社会の実現に向けた、気候変動、自然災害、人権侵害など社会課題への対応は、ステークホルダーからの要請も日々高まっており、企業価値や商品・サービスの訴求力向上のためには必要不可欠な取組みとなっています。
KPMGは、消費財、小売、サービス各企業が生き残っていくための喫緊課題であるDX（デジタルトランスフォーメーション）、SX（サステナビリティトランスフォーメーション）を軸に、経営課題に対して、豊富な経験、多様な専門性、グローバルネットワークを活用して、取組みの推進を支援します。
1．消費財
- 食品、飲料
- 化粧品、トイレタリー
- アパレル、ブランド品、日用雑貨など
2．小売
- GMS、スーパー、コンビニ
- 百貨店・専門店
- ディスカウントストア、ホームセンター
- 卸売、外食、通販など
3．サービス
- 人材サービス
- 物流、倉庫
- 旅行、ホテル
- レジャー、介護・健康サービス、教育・ITサービスなど
小売りのみらい（Future of Retail）
KPMGでは、小売りのみらいを、「4つのトレンド」、「7つのビジネスモデル」、「8つの主要機能」という3つの観点から捉えております。以降では、3つの観点に加えて、推奨アプローチを説明します。
「小売」は「コンシューマー・コマース（消費者向け商取引）」に取って代わられ、今後、7つの勝ち組ビジネスモデルの中から、どのビジネスモデルを採用するか？との判断が必要になってきます。
8つの主要機能を強化することで、顧客の期待に応え、ビジネス価値を創出し、持続可能な成長を推進することが可能になります。
KPMGでは、勝ち組ビジネスモデルへシフトするためのアプローチを提言しています。
KPMGコンサルティングの知見
国内市場のみならずグローバルレベルにわたる業界への取組みや知見を紹介します（随時更新）。
KPMGコンサルティングの取組み
消費財・小売・サービス業界に関するKPMGコンサルティングの取組みについて紹介します。
